「バックレ」と言う方法で、会社を辞める人が増えています。
（「しらバックレて、会社を辞める」事を「バックレ」と言います）
バックレをキーワードでウェブ上で検索すると、
会社側に立った対処方法と、バックレ報告のサイト、バックレ方を指南するサイトが検出されます。
既に、一般的な言葉として使われ、且つ日常的な事例となっています。
会社側に立った対処方法を紹介しているサイトの殆どは、事後の対処方法を説明しているモノが多い様です。
「前職を調べる」といった、採用調査等、事前の対処の記事はごく少数しかありません。
事後の対処紹介サイトは、下手に動くと訴えられる可能性がある為、何をすべきかが書かれています。
それはそれで有用なので否定をする気は全くありません。
しかし、事後処理の場合、社外の機関(例えば弁護士)等の介入も考えられ、結果的に出費が重なり膨大な時間を要します。
もちろん業務にも支障が出るでしょう。
調査会社に前職確認（採用調査）を依頼する場合、書類は応募者提出内容だけに限られるので、膨大なデータは必要ありません。
費用の面から言っても、当社の場合は2.5～3万円となっており、弁護士が動く金額の比ではありません。
また、側面からの調査である事から、対象者の業務に対する「向き、不向き」「人柄、個性」なども得られ、
適材適所への配属等のプラスの判断材料ともなりえます。
「治療よりも、予防を」バックグラウンドチェックは人材雇用に関する悪循環を防ぎます。
