ビジネスコーチング、かなり以前からある従業員の教育方法の一種です。
近時は、企業が外部組織に依頼する場合も多いのですが、その外注先が、コンサルティングやティーチングと混同している事によるトラブルが頻発しています。
元々、コーチングには国家資格がなく、民間団体の独自基準により資格が与えられ行っています。
中には、従業員の自発性を重要視し対話型で行うコーチングをよく把握しておらず、ティーチングの様に上から押しつける指導を行い、
結果として「従業員が育たなかったり」「会社（研修）に不満を持ったり」「退職に至ったり」という事が起きている様です。
コーチング専門企業と契約した当社クライアントから、コーチングから派生する退職者の増加についての相談があった事。
バックグラウンドチェックをしている中で、退職理由に「コーチングが気に入らなかった」といったものが時折見られる様になった事。
それらから「従業員教育にお金を費やしている企業は、コーチング専門の組織との契約には気をつけるべき」と感じています。
もちろん、まともなコーチング専門組織も少なくない事は言うまでもありませんが。
業務の外部委託によるトラブルは後を絶ちません。
信用調査やレビューなどの十分な確認をした上での契約が重要です。
