東日本大震災以後、原子力発電での電力供給が制限された自前のエネルギー資源に乏しい日本では、政府主導の固定価格買取制度等により再生可能エネルギーの導入が推奨され、特に太陽光発電はバブル的なブームとなりました。
また、SDGsやカーボンニュートラルの登場により、クリーンエネルギーの利用が求められる世の中となった事も、再生可能エネルギーの拡大を後押ししました。
さらに、新型コロナウイルスの流行や戦争による輸送網の遮断は、エネルギー価格の高騰を引き起こし、従来のエネルギーに対する人々の意識を変えつつあります。
一方、太陽光発電がブームとなった当時は、全くの異業種からの参入や権利だけを売り買いするブローカー等が暗躍し、弊社が行った企業信用調査の中でも、クリーンとは名ばかりの反社会的勢力が関わる案件が多く見られました。
今後も、目新しいエネルギービジネスの登場が予想されますが、クリーンと謳う参入障壁の低いビジネスは特に注意をしなければなりません。